本日の東京新聞朝刊に、「脱原発をめざす首長会議」が「何かがあった時に全面的に責任を取らなければならないのは基礎自治体の首長だ」との考えから、「確実に命と生活を守れる現実的な避難計画がない限り、原発を稼働させてはならない」とする決議を採択したとの記事が掲載されていた。
確かにその通りである。地理総合の授業でも防災教育として、避難経路を考えるという項目がある。高台や尾根線を通って、シェルターや津波タワーに逃げ込むまでのルートを考えるのだが、そもそも原発に破損が生じた場合は、シェルターなど何の意味もない。そもそも究極の防災教育の答えは原発を即時廃止することである。
ただし、原発反対とだけお題目で言っても仕方ないので、授業の中で、天然ガスの高効率燃焼や最新の再生可能エネルギー事情に触れていきたい。
